北海道で再度、人工地震が起こるかもしれません。

世界情勢

過去に下記の人工地震関連の記事を書きました。

・大地震という名の「人災」 01

・大地震という名の「人災」 02

・鳩山由紀夫氏が、人工地震の存在を認めてしまいました。

巷のサイトやTwitterではすでに人工地震の存在はほぼ公になっていると思います。何度も言いますが、人工地震という技術は当たり前の様に存在しますし、それを悪用して大地震を引き起こし、多くの国民を死に追いやっては土地を強奪してきました。絶対に許せない行為ではありますが、日本政府という名の悪魔達は良心というものを持っていません。それは昨今の政府の対応を見れば明らかでしょう。まずは今回の台風に関してのメディアの対応の酷さをご覧下さい(コチラの記事より内容を一部抜粋します)。


【拡散希望】台風15号により千葉県南部の甚大な被害があるにもかかわらず、メディアは停電、断水しか報道しない現実・・・

台風15号により千葉県南部は停電、断水が発生したことはメディアによって伝えられましたが、建物や電柱の倒壊など伝えられてない事実はたくさんあるようです。まだ知らない人のために、この事実の拡散にご協力お願いします。

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9月9日早朝より千葉県に本格的に台風が上陸したと記憶にありますが、自分も千葉県の台風被害が想像以上に酷いと知ったのはTwitter等のSNSです。当時はテレビでもここまで現実を伝えている番組は無かったと思います。とにかくメディアや政府からのフォローが全くと言って良いほど無かったのは事実でしょうし、台風による間接的な被害(水不足や熱中症等)によって死者も出ている以上、これは大きな問題であると言えるでしょう。
そして、千葉での台風による大きな被害に関して政府の対応について、コチラの記事をご覧下さい(一部抜粋します)。


台風15号の甚大被害、千葉などで停電・断水続くも、安倍政権は内閣改造に夢中でほったらかし! 関係閣僚会議も総理指示もなし

首都圏を直撃し甚大な被害をもたらした台風15号だが、直接的な被害だけではなく、深刻なのは、いまだ停電や断水が続き、復旧の目処が立っていないことだ。

東京電力は、10日夜時点では、11日中にはすべて復旧させるとしていたが、今日になって「本日中の復旧見通しは立っていない」と守勢した。猛暑のなか、きのう千葉県では二人が熱中症で死亡したとみられ、このまま停電・断水が長引けば、さらに犠牲者が出る可能性が高い。

ところが、信じられないのは、安倍政権が台風災害の対策、被害をほったらかしにしていることだ。

菅官房長官は9日午前の会見で「政府一丸となって被害状況の把握に努めるとともに、災害応急対策等に全力で取り組んでいるところ」などと語ったが、口先だけだ。

何しろ、今回の台風について非常災害対策本部はおろか、関係閣僚会議すら開いた形跡がないのだ。

安倍首相動静を見ると、台風が迫っていた9月8日日曜日は、午前中に下村博文・元文科相の次男の結婚披露宴に出席したあと、15時すぎには富ヶ谷の私邸に帰宅。そのあとは麻生太郎財務相が遊びに来て1時間半ほど滞在し夕方17時すぎに帰っただけ、私邸でのんびり過ごしている。

甚大な被害が少しずつ判明してきた9月9日月曜日も同様だ。台風被害に関係ありそうなのは、10時8分からたった5分間、沖田芳樹内閣危機管理監、関田康雄気象庁長官から報告を受けたくらい。あとは米国でNSC関係者と会談した薗浦健太郎首相補佐官、世耕弘成経済産業相など韓国への圧力を担う経産省関係者と面談しただけで、18時28分には自宅に帰っている。

そして、復旧が予想以上に遅れていることが問題化し始めた9月10日も、閣議のあと、会ったのは麻生財務相、谷内正太郎国家安全保障局長、北村滋内閣情報官、防衛省の槌道明宏防衛政策局長、大塚海夫情報本部長だけ。19時41分に自宅に帰っている。

言っておくが、台風については、こういう対応が普通というわけではない。実際、8月の台風10号のときは、8月14日、16日に関係閣僚会議を開き、「先手の対策を」と指示していたし、7月の台風5号のときも20日に国民への情報提供や避難支援などの対策についての「総理指示」を出し、22日には関係閣僚会議を開き「政府一体で対策を」と指示していた。

ところが、今回の台風15号については、関係閣僚会議も開いてないし、総理指示も出していないのだ。

さらに、冒頭で指摘したような停電や断水の復旧の見通しが立たないことで、国民の生命が危機にさらされる状態になっているのに、安倍首相はいまだ、経産省や国交省などの担当省庁に、ハッパすらかけていない。

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9月11日に新内閣の発表が控えていたのかは分かりませんが、いくら何でも酷過ぎではないでしょうか? 自衛隊の方達だって、政府からの指示が無い以上は救助活動も出来ないでしょうし、とにかく政府が先陣切って動かなければいけなかったはずなのです。
それとも、9月11日の安倍内閣の人事の件でゴタゴタしていたのでしょうか? 「俺達は内閣の人事の事で忙しいんだ! いちいち千葉の被害に構ってられるか!」というのが本音だとしか個人的には思えませんでした。日本政府がどんどん狂ってきているのは誰もが察すると思います。

では本題に入りますが、下記Twitterにて日本CCS調査株式会社が自身のホームページで「二酸化炭素の圧入を再開した」とのお知らせを見た人がいらっしゃいました。

この「日本CCS調査株式会社」って何? と思う人もいるかも知れませんが、はっきり言います。

日本CCS調査株式会社とは、大規模な巨大地震を引き起こす技術を持った、日本政府に属する企業の1つです。

論より証拠、かつて日本の首相であった鳩山由紀夫氏のTwitterでの発言、およびKawata no Blog氏の下記記事を見て頂ければ1発で分かると思います。

・「人工地震」は「CCS(二酸化炭素圧入)」の技術を使えば簡単に起こせます。

ここまで人工地震の技術が明確になっている以上、日本CCS調査株式会社がどういう企業であるかは一目瞭然と言えるでしょう。その会社が自社のホームページで実際に9月10日に二酸化炭素の圧入を開始していると明記しています。

ただ「圧入を再開した」と書いただけで場所までは記されていないのですが、先月には経済産業大臣が北海道の苫小牧CCS実証試験センターに視察していたりしますので、もしかしたら近いうちに苫小牧にて大きな地震が発生するかもしれません。

もちろん、こんな事は起こってほしくはありません。よって、私もこの方のツイートをブログに載せる事にしました。近いうちに苫小牧にて大地震が起きようものなら、日本CCSが自ら犯人であると認める様なものですからね。
もしくは二酸化炭素の圧入が上手く行かず、大した地震にならない事を祈るばかりです。

何にせよ、「二酸化炭素の圧入を再開した」と日本CCSが活動記録としてお知らせしている以上、何処かでまた大地震が起こる可能性が高い事を知っておいて下さい。

最後に、日本CCSが北海道にて再度大地震を起こすのではと思う理由については、RAPT氏の下記記事にて詳細が分かります。イルミナティは、北海道の土地を無理やり強奪してでもある目的を果たしたいのです。

・ジョン・タイターの予言は既に着々と実現しています。「蝦夷共和国」はユダヤ人を北海道に移住させる「河豚計画」の一環として誕生する予定です。

・TALK RADIO 〈Vol.10〉 北海道地震と大阪地震は100%人工地震である。 (真犯人は麻生太郎・安倍晋三・東出融)

実際に、現在北海道は外国人観光客だらけになってきている事実をご存知でしょうか?(コチラより一部抜粋します)。


もう日本人の出る幕なし?外国人だらけのニセコに見る日本の未来

いまや「日本で最も国際的なリゾート」といわれる北海道ニセコ。街は外国人で溢れ、看板や物価も完全に富裕層向けにシフトしている。高級ホテルの建設ラッシュに沸く同地区は、地価の上昇でも3年連続国内トップを記録した。ところが、当然ウハウハだと思われた地元経済の実態は……? 毎年同地をスキーで訪れている金融コンサルタント、マリブジャパン代表の高橋克英さんが、最新事情から「インバウンド」という言葉にすがる日本の未来を読み解く。

日本人客にも「まずは英語で話しかける」ニセコ事情

パウダースノーで世界的に有名な北海道のニセコリゾート。オーストラリア人やフランス人に華僑を中心に、今年も世界中から多くのスキーヤー、スノーボーダ―が同地を訪れ、温泉とともにスノーシーズンを満喫した。

地元の倶知安町が、スイスのサンモリッツと姉妹都市の提携を結んでから54年、いまやニセコは「東洋のサンモリッツ」から「世界のニセコ」として、その名を世界のスキーヤーや富裕層に知られる存在となっている。

私事ながらスキーが趣味で、ここ数年、毎年ニセコを訪れているが、その変貌には目を見張るばかりだ。例えば、ニセコ地区にある4つのスキー場の一つ、東山エリアの中核ホテルである「ヒルトンニセコビレッジ」の館内表記は、日本語よりも英語が先にあり、ホテル従業員も基本、外国人。当然「公用語」は英語である。

館内の寿司屋では板前が、私のように、どこから見ても日本人にしか見えない相手に対してでも、まずは英語で話かけてくる。宿泊客や利用客の大半が外国人なのだから、見かけは日本人でも、ひょっとしたら外国人かもしれないと考えて接するのは合理的だろう。


日本であって、日本ではない

冬のニセコは、日本でもっとも外国人率が高い街であり、もはやここは日本であって日本ではない。

京都や金沢など、近年日本の多くの観光地には外国人観光客が訪れている。だが、それらとニセコには決定的な違いがある。それは、ビジネスの対象を外国人、それも富裕層に特化していることだ。しかも、その戦略は大成功を収めている。

欧米などのスキーリゾートを対象とした「ワールド・スキー・アワード」における、50室未満のブティックホテル部門で、ひらふ地区にある高級デザイナーズ・ホテル「ザ・ヴェール・ニセコ」が世界一に輝いている。カテゴリーが限定されているとはいえ、日本にあるホテルが世界的にこれだけ高く評価された例は過去にもほとんどないはずだ。

「ザ・ヴェール・ニセコ」の最上階に位置するペントハウスは、ニセコでも最高級とされる部屋の一つで、187㎡の広々とした室内には最高のプレミアム暖炉、バスルーム3つを備え、天井まで届く大きな窓からは北海道の名峰・羊蹄山の壮大な眺めを一望できる。スキーのあとは開放感あふれる57㎡を誇るバルコニーの露天風呂でゆっくりと星空を眺めながらリラックス。まさに至福のひとときに違いない。

このペントハウスは、トップシーズンでは1泊50万円を超えるのだが、なんと、すでに来年2019年のシーズンまで予約で満室状態だという。

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もはや北海道のニセコ町は日本人の町ではなくなっているという事です。
そして、1泊50万円もするペントハウスが満室になる時点で、観光に来る外国人も明らかに一般人では無いでしょう。いくら景気が良い国からの訪問であったとしても、こんな超高級ハウスに宿泊するなんて考えるでしょうか? そうですね、明らかに海外からの富裕層なるフリーメーソンやイルミナティの連中が確実に押し寄せてきているとしか思えないのです。彼らが多大な権力及びお金を持っている事は誰もがご存知でしょうから。

続いて、コチラの記事をご覧下さい(一部抜粋します)。


なぜ中国は「北海道」の土地を買い漁るのか? 狙われた永住権

外国人観光客から絶大な人気を誇る「北海道」ですが、近年その土地を取得する中国人が増えているようです。メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』の著者で台湾出身の評論家・黄文雄さんは、北海道「買収」の実情を暴露した上で、日本政府に対して「自治体が中国人に支配される危険性や、有事の際に国防動員法が発令されることを踏まえてビザの規制緩和は見直すべきだ」と警告しています。


【中国】日本の土地を買い漁る中国人が工作員になる日

● 北海道が「中国の省の1つに?」 中国資本が北海道を狙う理由=中国報道(サーチナ)

かねてより、中国人が日本の土地を買い漁っていることは、国会などでも問題視されてきました。

2017年4月28日に農林水産省が発表した「外国資本による森林買収に関する調査の結果」によれば、2016年に外国資本が買収した日本の森林面積は202ヘクタールに及び、前年の67ヘクタールの約3倍になったそうです。

しかも、その森林のほとんどが北海道であり、中華系(香港・台湾含む)土地取得者の買収面積が、その81%にのぼるとされています。また、国内に拠点を持つ外資系企業による買収事例を含めると、2016年の外国資本による買収面積は777ヘクタール、東京ディズニーランド15個分に及ぶそうです。もちろん、ここにも中華系資本は多く入っているはずです。


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さらに衝撃的な数字として、産経新聞の宮本雅史氏によれば、すでに北海道は中国に2411ヘクタール、東京ドーム400個分の土地が買収されているといいます。しかもこれは水源地に限られるデータで、それ以外の土地を含めると、その10倍以上の東京ドーム5000個分も買収されている可能性があるといいます。

北海道を取材した宮本氏によれば、中国人に買収された土地近隣では中国語や中国文化学習が行われているそうで、中国人による北海道の乗っ取りや、中国の拠点化が懸念されています。

また同氏によれば、中国人は沖縄を訪問すると観光ビザが90日に延長されるという規制緩和を利用して沖縄に入り、それから北海道に渡って90日間で法人を設立し、土地を探して法人名義で購入しているそうです。これは2011年から始まった「沖縄を訪問する中国人個人観光客に対する数次ビザ発給」を利用しているのでしょう。

● 沖縄を訪問する中国人個人観光客に対する数次ビザについて(外務省)

そしてその法人の資本金が500万円以上、従業員が2人以上常駐すると、中国人経営者は、中長期在留のための経営・管理ビザを取得でき、さらに滞在年数が10年を経過すると永住権が取得できるのだそうです。


日本政府が在日朝鮮人の集まりである以上、中国人によるこの様な買取や乗っ取りを見て見ぬ振りをするのは実に明確ですね。最終的には北海道を完全に中国人を中心とした土地にする、正にRAPT氏が仰った「蝦夷共和国」実現に向けて大急ぎで安倍首相率いる日本政府は進めている事が予想されます。

しかし、当然北海道市民の皆さんはそれを望む事はほとんど無いでしょう。日本なのに日本語が通じず、外国人に乗っ取られるというのは気分の良いものではありませんし、何よりどんどん肩身が狭くなり過ごしづらくなるはずです。
そういった北海道市民の人達を強制的に追い出す為に大地震を北海道に引き起こし、自然災害だと嘘を付き、北海道は危険だと匂わせて無理やり立ち退かせる…。福島での震災と同様のシナリオが垣間見えます。決して単なる妄想では無いのです。

「蝦夷共和国」なる北海道乗っ取り計画が頓挫する為にも、そして何よりこれ以上の人工地震が起こされない様、切に祈ります。

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