「コロナパンデミック」によって世界が変わろうとしています。

イルミナティ

今年に入ってからコロナウイルスという未知のウイルスが世界中で蔓延する事となり、「コロナパンデミック」という形で現在も日本のみならず、世界中が不安と恐怖の中に包まれています。

そして、日本でも4月7日に緊急事態宣言が発動されました(コチラの記事より内容の一部を抜粋します)。


安倍首相が緊急事態宣言 7都府県対象 効力5月6日まで

新型コロナウイルスの感染が都市部で急速に拡大している事態を受けて、安倍総理大臣は、政府の対策本部で、東京など7都府県を対象に、法律に基づく「緊急事態宣言」を行いました。宣言の効力は来月6日までで、東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡が対象となります。

午後5時半すぎから総理大臣官邸で開かれた政府の対策本部で安倍総理大臣は「諮問委員会において、新型コロナウイルス感染症は肺炎など重篤な症例の発症頻度が相当程度高く、国民の生命および健康に著しく重大な被害を与えるおそれがあり、感染経路が特定できない症例が多数に上り急速な増加が確認されている。医療提供体制もひっ迫してきているとされた」と述べました。

対象は東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡

そのうえで、「全国的かつ急速なまん延により国民生活および国民経済に甚大な影響を及ぼすおそれがある事態が発生したと判断し、特別措置法に基づき、『緊急事態宣言』を発出する」と述べ、東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の7都府県を対象に、「緊急事態宣言」を行いました。宣言はこのあと官報で公示され、7日から来月6日まで効力が生じることになります。

そして安倍総理大臣は、感染拡大の状況などから緊急事態宣言の措置を実施する必要がなくなった時は速やかに宣言を解除する方針を示しました。

また「緊急事態を宣言しても海外で見られるような『都市封鎖』を行うものではなく、公共交通機関など必要な経済社会サービスは可能なかぎり維持しながら、『密閉』、『密集』、『密接』の3つの密を防ぐことなどで、感染拡大を防止していく対応に変わりはない」と強調しました。


そして現在では、緊急事態宣言の延長の是非をゴールデンウィーク(以下:GW)中に判断するとし、GW中も自粛して欲しいとの要請がなされました。これにより、今年のGWは自宅で過ごさなければならない状況となってしまいました。
この自粛要請により、日本中の飲食店やデパートやアウトレットモール、観光地は経済的に大打撃になる事は目に見えています。というか、すでにパンデミックが発生してから企業の倒産件数は増え続けているのです(コチラの記事より一部抜粋します)。


「新型コロナウイルス」関連倒産状況【4月24日17:00 現在】

4月24日17:00までに「新型コロナ」関連の経営破たんが、全国で93件(倒産66件、弁護士一任・準備中27件)に達した。このペースを維持すると、4月末までに100件も視野に入ってきた。
「新型コロナ」関連の経営破たんは、2月2件、3月23件だったが、4月は第1週(3日まで)11件、第2週(10日まで)15件、第3週(17日まで)15件で推移。第4週(24日まで)は27件と、一気に経営破たん企業が増えている。
都道府県別は、31都道府県で発生。東京都が21件(倒産21件、準備中ゼロ)で、唯一20件を突破した。次いで、北海道11件(同10件、同1件)、静岡県7件、兵庫県6件で、愛知県と大阪府が各5件に乗せた。宮城県、福岡県、長野県が各3件。

業種別では、インバウンド消失と外出自粛の浸透で影響を受けた宿泊業が18件(同14件、同4件)で最多。次いで、外出自粛で来店客の売上が落ち込んだ飲食業が15件(同11件、同4件)、アパレル関連が10件(同4件、同6件)の順。このほか、イベント自粛や休校の煽りで学校給食用食材を扱っていた食品製造業が9件、結婚式場やパチンコホールなどの生活関連サービス,娯楽業も8件発生し、地域、規模、業種を問わず様々な業種に広がってきた。

新型コロナの感染拡大は終息が見通せず、休業要請などで小・零細企業は閉塞感を強めている。上場企業もキャッシュポジションを高めるため、判明する36社だけで4兆円以上のコミットメントラインを設定している。中小企業の多くは、人手不足による人件費の上昇、消費増税などで、厳しい収益環境が続き、手元資金は余裕を欠いていた。そこに新型コロナの影響が重なり、経営破たんの押し上げにつながっている。
※企業倒産は、負債1,000万円以上の私的整理、法的整理を対象に、集計している。
※北海道すすきのでニュークラブを経営していた企業は負債が約700万円と1,000万円未満のため、集計の対象外。

経営破たんが1週間で27件発生

4月24日、経営破たんした企業は前日(23日)から9件増えた。これで経営破たんは累計93件を数え、4月末までに100件を超える勢いだ。4月に入り、24日までに68件と急増し、破たん全体の7割(73.1%)を占めている。
小・零細企業、中小企業は2月以降、外出自粛、休業要請などで疲弊感を強めている。政府や自治体は資金繰り支援策を急ぐが、日ごとに企業の資金繰りはひっ迫している。一部役所では制度融資の申請まで2カ月待ちの状態も発生、提出資料の簡素化や窓口対応の増員、手続きの迅速化が「待ったなし」の状態になっている。


全国で93件となるとそれ程多くは感じないと思いがちですが、これはあくまで経営破綻が確定した件数であって、実はこれからさらに件数が膨大に膨れ上がっていく事がコチラの記事にて説明されています(一部抜粋します)。


倒産の第二波は6月末に~次は屋台骨の製造業が危機に直面する

・4月20日の倒産が少なかった恐ろしい理由

東京商工リサーチが発表した「新型コロナウイルス」関連倒産状況(4月22日)によると4月22日17:00までに「新型コロナ」関連の経営破たんは、全国で累計81件だった。「新型コロナ」関連の経営破たんは、2月は2件、3月は23件だったが、4月22日までで56件と、急増している。

騒いでいる割には少ないように見えるが、全国銀行協会の発表では3月に不渡りになった手形の数は、1560件と昨年同月比の倍。不渡りになった金額は100億円余りと、ほぼ8倍になっている。このうち2回の不渡りを出して、金融機関との取り引き停止となり、事実上の倒産となった企業は83社あったとしている。

実は4月20日に倒産した企業が少なかったのには理由がある。4月17日に全国銀行協会は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、資金不足に陥った企業に対して、手形や小切手の不渡り処分を当面猶予する特別措置を始めたと正式発表した。通常であれば、資金不足になり、手形や小切手に対して支払いができない場合は、不渡りとなり、2回繰り返すと金融機関は取り引き停止を行う。事実上の倒産である。

今回、手形や小切手の不渡り処分を当面猶予ということは、事実上の倒産を一時的に回避することにはなる。しかし、支払いを受けて手形や小切手の現金化を予定していた企業側は、資金不足に陥ることになりかねない。金融機関側は、不渡り処分を猶予するだけで、支払いを肩代わりしてくれるわけではないからだ。

地方自治体の中小企業支援を担当する職員は、「売り上げが1か月や2か月無くなるだけで、資金不足に陥るような企業は潰れればよいなどという意見がネットで溢れているが、大企業でサラリーマンを定年までやって、退職金を満額もらって、年金も充分もらっている高齢者たちの意見ではないのか。政治家は、いつまでこんな意見に左右されるのか」と怒る。実際には、家賃や什器や機械のリース料、従業員やアルバイトの人件費など固定費の負担は大きい。「厚生労働省の雇用調整助成金で、従業員の給与はなんとかなっても、経営者や一緒に働く家族などへの補償はない。この状態が、あと一か月、二か月続くようならば、廃業しかない」と東京都内で飲食店を経営する男性はそう言う。

・第二の倒産の波は大きい

東京商工リサーチの先の発表では、経営破たん先を業種別にみると、宿泊業が14件、飲食業とアパレル関連がそれぞれ9社となっており、インバウンド需要の急減と外出自粛の影響を受けた小売業、食品製造業などが続く。

つまり、製造業への影響は出ていないのである。しかし、今後の推移に危機感を持つ製造業関係者は多い。

「製造業が平静なのは、受注残が5月末から6月くらいまで残っているからだ。しかし、その先の見通しが全く立たない。」近畿地方の中小企業経営者は、そう説明する。「リーマンショックや東日本大震災を経験して、ある程度は不況に備えてきたつもりだが、それよりもひどい状況になるのではないか。マスコミの報道も政府の支援も、飲食業などばかりが話題になっていて、対応が準備されているのか、どうなのか」とも言う。

……

帝国データバンクの発表(2020年4月8日)によれば、すでに2019年の製造業の倒産件数は976件と前年度比8.1%増と10年ぶりに増加していた。すでに経営状態が弱っているところに、今回の新型コロナウイルスの影響が出てきている。倒産の波の第一波が、一見、小さく見えているからと言って、楽観視できる状態にはない。このままの状態が続けば、第二波が製造業に加えて、一時的な延命措置をした飲食業やサービス業を巻き込みながら、異常な大きさで襲ってくる可能性がある。


いずれ倒産となる中小企業の数となると、実は1500件にも登るという事です。その金額もおよそ100億円と、非常に膨大な額となっております。1ヶ月程度の経済停滞にも関わらず、これだけ大きな損失を企業は負う事になる事をまざまざと見せつけられてました。そしてそれは今後も続く可能性があるのです…。

私の過去記事でも書いた通り、毎年皇室関係の費用として約240億円以上の税金が使われておりますが、逆に言うとその中から100億円分を中小企業の方に回す(支援する)だけで、コロナによってダメージを受けた1500件以上もの企業を存続させる事が出来るとも言えますね。一刻も早く天皇制を廃止すべきだと思います。

日本政府も、判断によってはGW後も緊急事態宣言を延長する可能性がある以上、日本はこれからもコロナウイルスという恐怖と経済打撃による2重苦を抱えていく事も余儀なくされる恐れがあるのです…。

…一体、地球全体が何故こうなってしまったのでしょうか? 何で2020年になってコロナウイルスというものが急に世界で猛威を振るう様になってしまったのか? …何でこんな苦しく辛い世の中になってしまったのか? コロナパンデミックによって世界中が不安と恐怖と混乱に包まれてしまいました。

ではここで、過去に遡って大規模なパンデミックが発生した経緯を見てみましょう(コチラの記事より一部抜粋します)。


新型コロナで日本はどう変わるのか 100年に1度起こるパンデミック(流行病)からみる経済

新型コロナウイルスが、世界的に猛威を振るっています。

私は病気の専門家ではないので、新型コロナウイルスにどう対処するのかはその道の専門家の方に解説していただくとして、今回の新型コロナウイルスが、社会にどんな影響を与えることになりそうかということを考えてみましょう。

今の時点では新型コロナウイルスが、バンデミック(広範囲に及ぶ流行病)になるかどうかはわかりませんが、仮にこうした状況になるとすれば、直近の経済には大打撃を及ぼします。

……

100年に1度の「パンデミック」は社会を変えている

今の新型コロナウイルスがパンデミックになると、社会の様相も変わってくることが予想されます。実は、世界的なパンデミックは、ほぼ100年に1度起きています。


1918年「スペイン風邪」の大流行

今から100年前は「スペイン風邪」が大流行しました。
1918年から19年にかけて流行し、当時の世界の人口約16億人のうち、5億人が感染したと言われています。
人類の3分の1がこの病に感染し、世界で約5,000万人から1億人が死亡しています。


1820年「コレラ」の大流行

その約100年前の1820年には、コレラが大流行しました。
19世紀は産業革命で都市に多くの人が集まりましたが、労働者は劣悪な環境で働かされたためにコレラがまん延しました。


1720年「ペスト」の大流行

その約100年前の1720年には、フランスでペストが大流行しました。
ペストは黒死病とも呼ばれ、それ以前も度々流行していました。

……


「情報型・非接触型社会」への進展が進む

今回の「新型コロナウイルス」は、何を残すのでしょうか。
私は、「情報型・非接触型の社会」が、大きく進むのではないかと思います。


荻原 博子さんという方が100年置きに発生するパンデミックについて見解を述べておりますが、肝心な疑問には全く触れておりませんね。

何でちょうど100年置きにパンデミックが発生しているのでしょうか?

すでにTwitterでもその話題はあったのですが、それを知って衝撃を受けました。

そして、現実にとある書籍にて、2020年に中国の武漢にてウイルスによるパンデミックが起こると予言されておりました。下記ツイートをご覧下さい。

私の方でも一部翻訳します。


『THE EYES OF DARKNESS * 333』

…その頃、Li Chenという中国の科学者が、ここ10年間で中国にて最も重要かつ危険な新型生物兵器の製造記録を保持したフロッピーディスクを持って、アメリカに亡命していました。

それは「武漢-400」と呼ばれています。何故なら、それは武漢市外の「RDNA研究所」にて開発されており、そこの研究センターにて製造された、バラマキ可能な400億菌からなる人工微生物だからです。

「武漢-400」とは兵器として完璧です。それは人間にのみ作用するからです。他の生物には影響がありません。

……

2020年頃には、既存の治療法では治せない、肺や気管支に被害が及ぶ肺炎の様な病気(パンデミック)が世界中で広がります。

しかしそれよりもさらに不可解なのが、そのパンデミックは突然消滅するという事実です。そしてさらに10年後、再びパンデミックが再燃し、その後は完全に消えるという事です。


多少意訳していますが、「four-hundredth viable strain…」辺りを直訳すると出てくるとされる「株」というのは、生物の分野では「菌」を意味しています(コチラより一部抜粋します)。


生物の分野で株(かぶ)と言えば、二通りある。一つは、植物において、束になった姿のことを指す。もう一つは、微生物やそれに類する培養によって維持されるものの、同一系統のものを表す言葉である。


また、「400」という名称はヤクルト等にも使われている「億単位での個数」ではないかと思われます(コチラより一部抜粋します)。


「ヤクルト菌」の名の通り、乳酸菌飲料「ヤクルト」をはじめとしたヤクルト本社が製造販売する、保健機能食品(特定保健用食品)の認可を受けた乳製品(ジョア・ソフール・ピュアラ・プレティオなど)には主成分としてこの株が必ず含有されている(ミルミル、ビフィーネ・ビフィアなどビフィズス菌を主成分とする製品を除く)。

ちなみに、「ヤクルト400」や「ヤクルト300V」などヤクルト製品の末尾に付されている数字(「ヤクルト80Ace」などを除く)は、その製品に含有されている、この株の億単位での個数のことである(例えば「ヤクルト400」の場合は400億個の株が含有されていることを意味する)。


話を戻しますが、この書籍は1981年に刊行されておりますので、およそ39年前から中国の武漢を発端として2020年にパンデミックが起こるという事が予言されていたという事ですね。そしてこれは誰もが記憶に残っていると思いますが、コロナウイルスの蔓延が初めて確認されたのは、中国の武漢でしたね。
何にせよ、この様な予言が現実に記されていたのです…。

さて皆さんはこの事実を知ってどう思いますか?

どう考えても計画されたパンデミックですよね。

少し考えれば分かりますが、100年周期でパンデミックが発生する事自体、「自然」ではなく「不自然」です。100年置きにそんな都合良く自然と未知のウイルスが誕生して蔓延する訳がありません。

「いや、本当に100年周期で自然とパンデミックが起きる可能性だってあるだろ? 自然の摂理かもしれないだろ!?」と言う人もいるかもしれませんね。
しかしそうなると、自然の摂理である以上、地球が誕生してから常に100年周期で未知のウイルスが誕生して蔓延してなければおかしいですよね。1720年以前から常に100年置きに何かしらパンデミックが発生してないとおかしいですよね?

しかしパンデミックの100年周期は1720年からです。この時点で自然の摂理ではない事が明白です。1700年代からウイルスによる本格的な人類支配の1部が実行開始されたのだと感じます。

そして「The Eyes of Darkness」という書籍の内容ですが、ここまで詳しくウイルスや武漢の事が書かれており、しかも2020年に発生した以上、こんなものは予言ではなく単なる「予告」です。イルミナティが予め2020年にコロナウイルスによるパンデミックを世界規模で起こす予定だったという事ですね。
さらに、書籍内で「パンデミックは突然消滅し、その10年後に再びパンデミックが再燃する」と書かれている以上、2030年にまた改めてパンデミックを起こす予定なのでしょう。あくまで1981年に予告した内容なので、ここまで人類に計画がバレた以上、本当に実行に移すかどうかは不明ですが。

初めてこの事実を知った人にとっては衝撃的だったと思います。私も、コロナウイルスは意図的なものだと薄々感じてはいましたが、ここまで明確に予告されていたのには驚きでした。

これでもまだイルミナティの存在を信じられませんか? まだ「自然とコロナウイルスというものがたまたま2020年に誕生した」と考えますか? そこまであなたは愚かですか? お決まりの言葉を発しますが、1720年からのパンデミックの100年周期も、「The Eyes of Darkness」という1981年刊行の書物の存在も現実ですよ。これが人工発生ではなく自然現象と思えますか?

かといって、この「コロナウイルス」という存在ですが、そこまで危険なシロモノなのでしょうか?

これらを踏まえたうえで、Kawata no Blog氏の下記動画と解説を是非ともご覧下さい。コロナパンデミックの全ての謎がこの動画で分かります。

・【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!

※8月17日追記

余程都合が悪かったのか、8/16に何の通告も無くYoutubeから動画が削除されたとの事です。

よって、急遽別の動画配信サイト「Vimeo」にてアップし直して下さいました。

約1時間40分という、映画なみの内容ですが、私はノンストップで観させて頂きました。いや、これはもう…凄いです。ご覧頂いた皆様の意識が変わります。覚醒します。

「大本教なんていきなり言われても良く分からない…」という人もいるかもしれませんが、解説ページにて詳細を把握する事が出来ますので、そちらも合わせて見て頂ければと思います。

…何度も言っておりますが、イルミナティは世界中に実在する組織ですからね。そしてその一部は日本を支配していて、その一族の名は「李家」です。彼らはこの2020年から大々的にメディアを使って日本及び世界中を騙して混乱させ、我々国民の自由を奪って地獄に突き落とす計画を本気で立てていますからね。
これは脅しでも何でもありません。それを上記動画で説明なさってくれていますので。

以上です。皆さんが一刻も早く現実を知って欲しいと心から願っております。

…ここからは余談ですが、「『武漢-400』という名称が実在した以上、『ヤクルト400』というのも怪しいのでは…?」と、すぐに思った為、「ヤクルト400LT」の原材料を調査しました(ヤクルトのホームページより一部抜粋します)。


原材料

砂糖、脱脂粉乳、果糖、ぶどう糖果糖液糖/安定剤(大豆多糖類)、香料、甘味料(スクラロース)


冷静に原材料を見ると「乳酸菌」という単語は書かれておらず、ひたすら人工甘味料等の甘い物質をぶち込んだ激甘ドリンクの様ですね。何処が健康飲料なのでしょうか?
そして、ヤクルトの中毒性及び天然とは程遠い成分まみれの飲み物である事を、コチラの記事にて紹介しております。

さらに「ヤクルト」という単語は、「ヨーグルト」のエスペラント読み(jahurto)との事です。これは調べればすぐに分かります。エスペラント語と悪魔崇拝者(イルミナティ)との関わりについては、RAPT氏の下記記事をご覧下さい。

・人工言語エスペラントは悪魔崇拝者たちの共通言語である。

ヤクルトの創設者は代田稔(しろた みのる)という人物ですが、この人物の実態については、下記記事を見て頂ければと思います(記事の一部も抜粋します)。

・ヤクルトとフジサンケイグループ)731部隊と満州繋がりの代田稔、ヤクルト乳製品の詐欺、健康ビジネスの走りはここから生まれた


……

光岡 ヨーグルトの健康効果については、すでに100年ほど前、イリヤ・メチニコフ(ヨーグルトの不老長寿説を唱えたロシアの生物学者)が「ヨーグルトは体にいいよ」と言っているわけですね。メチニコフの説は、「ブルガリアに長寿者が多いのはなぜか」というところから始まったんです。それで、ヨーグルトをたくさん摂っているからだろうと、そうした仮説を提唱して、ヨーグルトを健康食としてすすめていたわけです。

――ブルガリアヨーグルトという名前は、このメチニコフの研究にあやかったものであったわけですね。ただ、使っているブルガリア菌はヒトの腸内に棲んでいる菌ではない……。ということは、ブルガリアヨーグルトを食べても腸内のビフィズス菌が増えるというわけではない?

光岡 いや、そうとは言えません。確かにビフィズス菌を使ってはいませんが、ヨーグルトを摂ること自体は「体にいい」ことなんです。

――ややこしく感じてしまうかもしれませんが、ここは大事なポイントですよね。ここも後で詳しく検討していきましょう。では、ヤクルトのような乳酸菌飲料はどうでしょうか? 「生きた菌が腸まで届く」とCMなどでも言っていますが……。

光岡 (発酵乳酸菌飲料の)「ヤクルト」もビフィズス菌は使ってないですよ。「ラクトバチルス・カゼイ・シロタ株」って言っているでしょう?

――渡辺謙さんが言っています(笑)。

光岡 ビフィズス菌ではないでしょう?

光岡 生きた菌が腸に届くのがいいと企業が言うのは、そうした菌が腸内で増殖して、棲みつくことが、腸の健康に好影響を与えると考えているからですが、私が調べたところ、いくら飲んでも増殖はしない。
ラクトバチルスは耐酸性があるので生きたまま腸を通過して便から検出されますが、それも飲むのをやめると間もなく無くなってしまう。つまり、腸には定着しない。研究を続けていくなかで、そういうことが分かってきた。それは学会でも発表しています。ただ、それを言っても、みんななかなか理解しないんですね。

……


…まあ、ヤクルト自体が健康詐欺商品と見なして良いですね。大人もそうですが、子供に毎日飲ませるものとしては宜しくないと判断せざるを得ません。代田稔も悪魔に加担する極悪詐欺師であったという事です。

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